４）島根県における砂丘地ブドウの産地形成

鳥取大学農学部　高橋　国昭

はじめに
　島根県農業試験場で36年間にわたり、島根ブドウの振興のため行ってきた技術開発を自分史的に述べてみたいと思う。したがって、独断的な記述になるであろうことをあらかじめお断りしておきたい。
　戦後の我が国農業は、昭和30年の中ごろに米の自給を達成した。それを契機に戦後は終わったといわれ、農業基本法の制定と相まって、果樹や畜産などの選択的拡大が始まった。それに歩調を合わせるかのようにブドウの面積は増えていった。
　しかし、経済の常で生産量が増えれば過剰生産となり価格は低迷する。それを打開したのは‘デラウェア'を種なしにするジベレリン処理技術であった。種のない‘デラウェア'は甘くて食べやすく消費者の人気は高まった。加えて熟期が20日も早まったことから、‘デラウェア'の消費量は増加した。それに伴って面積はさらに増加し、再び過剰生産を生じた。それからの脱却は大阪で始まったとされる、ビニル被覆によるハウス栽培によってであった。ハウス栽培による熟期の前進化は、出荷期間の延長を可能にし消費量の増加に貢献した。近年、人気の‘巨峰'にトップの座を譲るまで、‘デラウェア'は長年にわたり我が国の第１品種として親しまれ、現在でも重要品種である。
  1. 島根ブドウの歴史と現状
    　島根県にブドウが初めて導入されたのは慶応年間で、場所は浜田市の砂丘地であった。品種は‘甲州'であったが、その後栽培容易な‘デラウェア'へ徐々に代わり、今日では島根ブドウの90％以上を占めている。園地の土壌は、ほとんど砂土で、しかも大部分は砂丘地帯で栽培されている。
    　昭和45年以後における島根ブドウの品種と作型別の面積の推移は第１図のとおりである。昭和40年代半ばから50年にかけて、‘デラウェア'の露地栽培が著しいく減少してハウス栽培が増加し、50年以降は加温栽培の増加が著しく、50年代半ばには無加温栽培を上回った。その他の品種も大部分がハウス化され、島根県のブドウのハウス化はほぼ100％に近い（図２）しかし、昭和55年の502haをピークとして栽培面積は徐々に減少し、平成年代になると高齢化や後継者不足など社会的な悪条件により減少が著しく、平成８年には約70％の354haになった。
    　供販による出荷量の年変化については図３のとおりである。傾向は図１と似ているが、昭和45年には無加温栽培面積が露地栽培を越え、昭和55年には加温栽培が無加温栽培を越えて、現在に至っている。供販量のピークは昭和58年の5,150tで、その後は減少傾向が続いている。
    　つぎに、‘デラウェア'における10a当たりの作型別供販量は図４に示したとおりである。無加温栽培は900〜1,000kg/10a前後で推移しているが、加温栽培は一時1,400kg/10aを越えたもののその後徐々に低下して、現在1,000kg/10aを割り込んでいる。加温栽培が始まった頃は、良い園を加温栽培し、樹勢が低下すると無加温栽培に返して樹勢の回復をはかることが出来た。それが、近年のように加温栽培が大部分を占めるようになると、作型変更が困難になり、老木化と相まって収量の低下を招いているようである。
    　そのような問題を抱えながらも、なぜ加温栽培が増えるかというと、単価が高いからである。図５は、品種．作型別の供販単価の年変化である。全体として作型の早いものほど単価は高いが、昭和50年から平成にかけて横這い状態であった単価はその後上昇気味である。特に加温栽培‘デラウェア'の上昇が顕著なのは、全体的に加温の時期が早くなっているためと考えられる。
    　これまでのデータの結果として、供販による販売額を見ると、図６のとおりである。総供販額は昭和55〜60年にかけてはほぼ40億円であったが、近年は35億円前後を上下している。その大部分は加温‘デラウェア'に依存している。すなわち、島根のブドウは主として加温栽培‘デラウェア'によって、維持されていると言っても過言ではないが、それは島根ブドウ産地の戦略でもある。
    　そのことは図７を見るとよりはっきりする。すなわち、出荷時期の早いものほど単価が高く、５月中旬頃までは2,000円/kg以上であり、ほぼ横這いになるのは７月上旬以降である。このことが、面積は約７割に減少しているのに、販売額を９割に維持している原因である。しかし近年は、７月上旬を過ぎると作型による単価の差は殆ど見られなくなり、国内経済状態や出荷量などによって変動する。したがって、遅く出荷したものの方が高くなることがしばしば起こっている。

  2. 新技術開発
    　島根ブドウへハウス栽培を導入するには、畑地灌漑施設の整備が不可欠であった。また、‘デラウェア'の振興は、ジベレリン処理による種なし化技術及びハウス化という新技術の開発に大きく依存している。ここでは、それ以後におけるブドウの技術開発を、主として島根農試で行ってきたものに限って述べてみたい。
    １）着色障害防止技術
    　ジベレリン処理による種なし‘デラウェア'のハウス栽培が増えるにつれて、果房の中に青いままで色づかない果粒が点々と混じる、通称「ゴマシオ」と呼ばれる着色障害の発生が増加し始めた（図８）。この障害の特徴は、発生に気づいたときには対策はなく、発生果房は商品価値が無いものが殆どであった。また、症状が軽いものでも着色しない果粒を取り除く手間がかかる割に品質は悪く、商品価値は著しく低下した。したがって、当時の損害は島根県だけで年間３〜４億円であったから、全国の損害額はかなり大きかったと想像される。
    　また、発生はハウスで多発し、特に技術の高い農家に発生が多く、ハウスの「ガン」とさえ言われて恐れられていた。
    　島根農試では、昭和42年よりこの現象に気づき、調査や防止のための実験を始めていたが、関係農家からは早期解決への強い要望が県や県議会へ出された。それを受けて、農試内に果樹、土壌肥料及び病虫科の研究者を含めたプロジェクトチームを作り、解決のための研究を行った。その結果、昭和51年１月に、原因は果梗のマンガン欠乏であることを明らかにした。マンガン欠乏の原因は、７を越えるような高い土壌pHがマンガンを不溶性にしたためで、そうなったのは石灰多用とハウス化による石灰集積であると結論づけた。
    　この障害の原因を突き止めるのに時間がかかったのは、これまでマンガン欠乏の常識とされていたより高い濃度でも発生していたからである。典型的な欠乏症であるクロロシスを起こしている葉のマンガン濃度は20〜30ppmであるが、ゴマシオ型着色障害は葉身で80ppm、葉柄では50ppmで発生した。
    　この障害の防止には、開花後のジベレリン処理時に無水の硫酸マンガンを0.3％加用すればよい。そのための余分な労働力はかからず、しかも完璧に防止できた（図８）。
    　また、この障害はジベレリン処理による種なし果にだけ発生する。したがって、ジベレリン処理による急激な果梗の伸長肥大が、果梗内部のマンガン濃度を低め、それが果粒への糖の転流を阻害してるのではないかと考えている。しかし、果梗のマンガン欠乏が何故、果粒内への糖の転流を防げるのかについては明らかにされていない。
    　この成果は、昭和54年に島根で開催された第26回全国ブドウ研究大会で、多くの参加者から感謝と賞賛の言葉が述べられ、島根の果樹研究部門の名声を高める結果となった。
    ２）休眠打破技術
    　ハウス栽培の加温開始時期が早まるにつれ、年内加温による超早期加温栽培の出来によって、その年の単価が左右されるようになってきた。その変化に対応するには、超早期加温栽培の高品質安定化が重要になった。超早期加温栽培での最大の問題は、自発休眠中に加温するため萌芽率が低く、揃いが極めて悪いことである。
    　石灰窒素浸出液の処理が、ブドウの自発休眠を覚醒させることについては、黒井氏によって明らかにされていた。しかし、応用技術については十分とは言えなかったので、大社試験地を中心に石灰窒素浸出液の作り方や散布量と時期に関する研究を進めた。その結果、粉末の石灰窒素20kgを100リットルにとかし、２〜３時間連続攪拌し、布で越したままの混濁液の効果が高く、上澄み液の効果は低いことを明らかにした。さらに、散布時期としては自発休眠の覚醒する１月中旬までが良く、もっとも効果の高いのは11月下旬から12月上旬の処理であることがわかり、実用化技術として定着するに至った。その後、石灰窒素の有効成分がカルシウムシアナミドであることが明らかとなり、現在では単体の製品がでるに及んで、処理労力は大幅に軽減された。
    　また、自発休眠覚醒後においても、処理は萌芽率を高め発芽の揃いをよくするため、ハウスでは処理するのが常識化してきている。
    ３）温度管理技術
    　ハウスが増えるにつれ、温度による低温あるいは高温の障害が毎年発生した。そこで、適正な温度基準を明らかにするための実験を、直径30cmの素焼き鉢育成樹や、ドラム缶半切鉢育成樹を用いて精力的に行った。その結果は図９のとおりで、限界温度については、休眠期がもっとも高く、低温側では−９℃・16時間、高温側で50℃・５時間であり、生育が進むにつれ低下し、開花期前後がもっとも弱く45℃・１〜５時間、低温側では０℃・１時間で障害がでた。
    　生育適温については、休眠期の上限は32℃程度で、生育期には25〜28℃、下限は生育期において15℃であるが、‘デラウェア'の結実確保には10℃前後まで下げる方が良いと言うことが明らかになった。この範囲で、生育時期に合わせた温度管理基準を作成し、全国のハウスブドウ栽培の温度基準の見本となっている。
    ４）物質生産理論
    　無加温ハウスへの作型転換は、‘デラウェア'の樹勢を強めた。そのために、ブドウの棚面が暗くなり、着色不良や花振るいが生じて問題になっていた。
    　これを解決するため、従来の考え方に基づき残す結果枝の数を減らすように指導を徹底した。ところが結果は逆で、棚面はさらに暗くなった。また、花振るいは強勢な結果枝でひどく、短い結果枝ではよく結実した。しかし、短い結果枝は葉面積が不足し、果実の生長や品質の低下を招くと考えられていた。そのため、長い結果枝には振るった果房でも３房着け、短いものには良好な果房でも１房にするような指導がなされていた。 　
    　これらに対し、ブドウの生育を物質生産的な観点から再検討しようと、積み上げ法を使った実験を精力的に行い、純生産量と葉面積指数との比例関係（図10）、最適葉面積指数、摘房方法の改善、剪定強度の適正化、適正着果量の基準作成など、総合的な技術体系を確立した。
    　その結果から、棚面の明るさは新梢数よりむしろ新梢の長さに規定されているので、暗い園で間伐しない場合には、むしろ剪定を軽くして新梢の生長を抑制する方がよいこと、そして、光合成産物は樹全体に分配されるので、極端な着果の偏りでなければ、短い結果枝であってもよい房を３房着け、その代わり長い枝は不担果枝として、葉面積を確保することを提唱した。この考えには、当初かなり疑問が寄せられたが、実際農家の実践で秀品率の向上につながることが検証され、現在では普遍的な技術となって定着している。
    　また、高品質多収には開花後１か月くらいで生長を停止する新梢を主体に、葉面積指数は３程度にするのがよいことを明らかにした（図11）。新梢の長さとその葉面積とは比例関係にあり、果実分配率と新梢の長さとの間には反比例関係があることを明らかにし、その結果から、新梢の密度とその平均長によって、適正着果量を決める方法を確立した。
    　これらの考え方は、農業雑誌への長期連載や書籍の出版などにより、ブドウ農家へ徐々に浸透しつつある。
    ５）土壌管理と施肥の改善
    　露地栽培から無加温栽培への作型転換は、ブドウの樹勢を強める作用をしたが、無加温栽培から加温栽培への転換は樹勢を弱める方へ働いた。特に、加温栽培が早期化するほど樹勢が低下し、品質の低下や収量の減少の原因となった。それを克服するため、土壌管理と施肥について、基本に立ち返って検討し直した。
    　一つには、土壌の肥沃化技術の改善で、有機物を含む土壌改良材は全面に薄く施すより、範囲は狭くても濃度濃く施す方が効果が高いことを明らかにした。土量１m3当たりに施用する有機物の量は150kg以上が必要で、300kg程度までは多い方がよいこと、有機物は土全体に混合しなければ効果が低いことなどである。
    　また、物質生産研究と連携しながら、ブドウの無機成分吸収量が葉面積指数に比例し、無機成分の吸収速度は養分の種類によって差が見られることが明らかになった（図12）。
    　そして、施肥してから樹冠先端部へ養分が到達する時間は、砂土のような養水分の浸透の早い土壌でも２週間かかること、また、葉面散布すればすぐに吸収されるが、１回の吸収量は少なく、連続して数回の散布が有効であることなどを明らかにした。
    　従来のように深く広く深耕すると、根が広く深く分布し旧根への物質分配量が多くなる。そのため、根城を制限して肥沃化し、数年ごとに再深耕して旧い根を切る方が高生産になる。このように、ハウス栽培では、従来の考えにとらわれず、合理的な方法をとることが可能になった。
    ６）補光と炭酸ガス施用技術
    　理想的な土壌改良を行っても、超早期加温栽培では樹勢や果実品質を、無加温と同程度に改善することは出来なかった。 　
    　1993年より、通商産業省資源エネルギー庁の研究委託を受け、エルピーガス振興センターの協力で、コ・ジェネレーションシステムによるブドウの二期作栽培実験を行った。
    　この研究の中で、ブドウに対する補光や炭酸ガス施用の効果は極めて高いことが明らかになった。炭酸ガス濃度を高めると、低い日射量における光合成が高まり、日射量の不足を十分に補うことが出来る。特に冬季の日射量が少ない日本海側のブドウハウスでは、換気の必要性が少なく、炭酸ガス施用の効果が特に高い（図13）。
    　また、室内のガス濃度を測定する器機が比較的安価で市販され、農家でも導入可能となった。そこで、島根県では即座に炭酸ガス施用の実用化を奨め、超早期加温栽培に導入した。
    　その結果、樹勢は著しく強化され、果実の品質と収量は飛躍的に高まった。炭酸ガス施用栽培の初出荷において、あまりの高品質に市場関係者から驚きの声があがったほどである。そのため、島根ハウス‘デラウェア'の評価は格段に上がったと言われる。
    　光合成の材料は言うまでもなく炭酸ガスと水であるが、光合成産物の構成元素の重さでは97％は炭酸ガスに由来している。したがって、炭酸ガスの利用は農業生産上極めて重要であり、特にハウス栽培では基本的な技術として定着するであろう。

  3. 技術開発の重要性
    　以上述べたのは、島根農試で開発したブドウに関する主な技術である。その集大成として、島根の‘デラウェア'は、１品種だけで４月の中旬より８月中旬まで５ヶ月間連続出荷できるようになった（図14）。その間、島根の‘デラウェア'ブドウは消費者の目に触れ続け、小さい産地の割には商品としての名前が広まっている。
    　これらの技術が面積の急激な減少にもかかわらず、販売額の落ち込みを比較的少なくしている重要な原因になっていることは否定できない。歴史に‘もし'は禁物であるが、仮に着色障害防止技術の開発が10年後れていたとすれば、関係する農家の経済的・精神的打撃ははかり知れず、ジベレリン処理‘デラウェア'の面積は激減したであろう。したがって、産地に直結する研究機関は技術開発を重視し、しかも大きな問題に発展する以前に解決しておくことが望ましい。
    　そのためには、農家の立場に立って先見性を発揮しながら課題を見極める必要があるが、研究機関内に留まっていては実現できない。出来る限り現場に足を運び、農家の果樹園を観察することは勿論、農家と気安く話が出来る信頼関係を築いておく必要がある。
    　そして、よい結果がでたら出来るだけ早く論文にして公表しなければならない。同時に、あらゆる報道機関や情報誌を利用して、広く内容を知らしめることが大切である。何故なら、開発された技術が正しいか否かを検証してくれるのは、実際農家の栽培実践であるからである。

  4. 技術を重要視する産地に
    　30年近くブドウ産地と付き合っていると、産地の浮き沈みがよく分かる。伸びる産地は必ず技術を大切にしている。島根県内のブドウ産地では大社町が常に先頭を行き、それを他に譲ったことがない。その最大の原因は技術を一番大切にしているからだと思っている。具体的には、生産組合の中にある指導者組織の高い力量であり、二つには、大社町農協の技術指導員を30数年間替えなかったことだ。そのような産地は、技術者や研究者を非常に大切にする。島根県内で、炭酸ガスの施用技術を一番はじめに導入したのは大社町であったが、技術を重視している現れであり当然とも言える。
    　技術が重要なのは当たり前であるはずである。しかし、現実には産地により個人により技術に対する思い入れは格段の差がある。技術のみで外国との競争にうち勝てるとは思わないが、以前に増して技術が重要になっていることは間違いない。このように、技術の大切さを重視するよう産地に働きかけるのも、研究者・技術者の重要な任務である。

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平成10年7月22日開催「日本学術会議第17期第1回地域農学研究連絡委員会講演会」
テキストより転載